豪雪のため臨時貨物列車を多数運転JR貨物は2005年の年末から2006年の年始にかけて、当初の計画にない貨物列車100本を運転し、豪雪で乱れた物流をサポートした。
運転("復活運転")されたのは、12月29日・30日発のコンテナ列車が合わせて33本(一部は1月4日発)。東京貨物ターミナル〜札幌貨物ターミナル間、隅田川〜札幌貨物ターミナル間、横浜羽沢〜金沢貨物ターミナル間、名古屋貨物ターミナル〜八代間など、主要幹線を中心に運転された。また焼島〜隅田川間に紙輸送列車(車扱い)を2本運転した。
年が明けて、1月1日から3日にかけ石油タンク列車 65本を運転した(一部は12月31日)。運転区間は、根岸〜岡部間、根岸〜竜王間、根岸〜南松本間、陸前山王〜盛岡貨物ターミナル間、四日市〜南松本間、本輪西〜札幌貨物ターミナル間など。
各臨海鉄道や日本フレートライナー・日本オイルターミナルなどグループ各社と旅客会社の協力も受け、乗務員延べ164名、駅関係要員延べ104名が休日返上で列車を運行した。
小林 正明・JR貨物専務=ロジスティクス本部長は「一度決まった運転計画を直前に変更するのはあまり例がなく、復活運転もこれまでは数本程度しか実績がなかった。結果的に100本という前例にない大規模な輸送を完遂することができ、通運事業者や石油元売各社、関係省庁からも高い評価をいただいた。関係社員やグループ会社、各旅客会社にも大変感激している」と話している。
2005年は12月上旬から豪雪が続き、宅配便が1日遅れるなど物流にも大きな影響が出た。12月20日過ぎころには、滞留する荷物が徐々に出始め、年内の配送が不可能な恐れもあった。そこで各通運事業者はJR貨物に、年末年始期間中の臨時列車運転を要請した。同社も直ちに社内で検討し、運休する予定だったコンテナ貨物列車の"復活運転"が実現した。
また豪雪のため12月28日には政府内に、「与党平成17年異常寒波・雪害対策本部」と「寒波・雪害対策に関する関係省庁連絡会議」が設置された。そして寒波・雪害対策として年末年始期間中の石油製品の安定確保が盛り込まれた。これを受け、石油元売各社はJR貨物に同日、沿岸の精製所から内陸部の各消費地へ石油タンク列車の運転を要請した。JR貨物は運転関係社員の確保やグループ会社・各旅客会社との調整を行い、30日までに運転計画をまとめた。
日本オイルターミナルの原 幹人社長は交通新聞のインタビューで、2005年末の豪雪で内航海運やタンクローリーによる石油輸送は大きな影響を受けたが、鉄道輸送は一部の遅れを除きおおむね正常だった、2005年12月28日に石油元売各社から緊急輸送の要望があり30日には運転計画をまとめ65本を"復活運転"した、などと話している。[b]
また交通新聞の記事([c])は豪雪の影響として次のように報じている。
1月4日夜から5日朝にかけて大雪が降ったこともあり、宅配便は6日現在秋田県などでの配達に半日から1日の遅れが生じている。一部のコンビにでは6日未明まで配送が遅れたほか、スーパーでも生鮮食料品の入荷が遅れた。
日本製紙グループの秋田市と富山県高岡市の工場は、ダイヤが乱れたため出荷の一部を鉄道コンテナからトラックに変更した。
第一生命経済研究所は、寒波が続くと冬物商品の売り上げ増で実質国内総生産(GDP)は前年より約6600億円プラスになると推計している。しかし野菜高騰や暖房用灯油の値上がりもあり、家計には厳しい冬となっている。
