日本の鉄道貨物輸送
新着情報 トップページ

CargoSprinter

CargoSprinterはドイツ鉄道(DB)の複合一環貨物輸送用の気動車(ディーゼルカー)。
試作車は6ユニットが製作され、1997年2月に公開された。そして1997年夏から営業に供される予定。
トラック輸送を意識した車両で、高速性と低コスト・輸送の自由度を満足させる。トラック5台が必要な輸送を、運転士一人で行うことができる。
ドイツのWindhoff社とTalbot社がそれぞれ異なる仕様で3ユニットずつ試作した。

5両1ユニットで、両端が動力車。5両は永久連結されている。ボルボ(Volvo)製のディーゼルエンジンが1台ずつ動力車の床下に搭載され、ボギー台車のうちの1軸を駆動する(ユニットでは合計4軸が動軸となる)。同じ輸送力のトラック5台に比べ、燃費は15%経済的。また排気ガスの排出量も少ない。
ブレーキにはディスクブレーキを使っている。
必要に応じて、7ユニットまで連結できる。

荷重は160トンで、最高運転速度は120km/h。なおTalbot社製造車は、120km/hで走行できるのは荷重が70%以下のときのみで、荷重100%ならば最高速度は100km/hに落ちるという記述のあるサイトもある([b])。
両端に運転台があるほかは、荷台があるだけで車体はフラット。最大で13.6メートル(44フィート)のコンテナやスワップボディを5個積載可能。総重量16トンの7.8メートル(25フィート)長のコンテナ・スワップボディならば最大10個を積載できる。

全長は90メートルで、荷役用に長いプラットフォームを必要としない。
両方向に運転できるので入れ換えが不要。また自動列車連結装置により数分でユニット同士を連結できる。最大7ユニットを3分で1列車に組成することも可能。

CargoSprinterの主要諸元(Windhoff社) [a]
全長 [m]90.360
自重 [t]118
最大荷重 [t]160
床面高 [m]1.130
積載可能コンテナ高さ [m]2.650
最大運転速度 (最大荷重積載時)[km/h]120
エンジン6気筒ディーゼルエンジン
出力(ユニットあたり) [kW]1060
ブレーキ各軸 2ディスクプレーキ
ブレーキ制御UICブレーキシステム、電空変換装置付

DBはCargoSprinterを空港と都心との貨物輸送に投入した。まずフランクフルト(Frankfurt am Main)空港の連絡輸送に投入され、空港・航空貨物関係者から高い評価を受けている([f])。オランダのスキポール国際空港やベルギーでも投入が予定されている。また英国航空とイギリス空港当局(BAA)も、ヒースロー空港とガトウィック空港への導入を検討している。[e]
なお空港輸送への進出のキーはアクセス道路の混雑であると、International Air Rail Organisatonの代表(Director General)のシャープ氏は述べている。[e]

またハンブルクやオスナブリュック(Osnabruck)とフランクフルト(Frankfurt am Main)間の路線でも1997年9月27日からサービスが始まった。4ユニットのCargoSprinterが投入されている。[g]
増解結時間が短いため、ハンブルク発着ユニットとオスナブリュック発着ユニットが出会うハノーバでの停車時間を短縮でき、輸送力の自由度が上がった。また貨物の締め切り時間が繰り下がり、輸送時間は1時間半近く短縮された。入れ換えがなくなり貨物の破損が減り、この点でもトラックより有利に立っている。[g]
毎日 4本のCargoSprinterが運行することで、トラックの走行距離は9,000km以上減少する。燃料消費量が減り環境面にも貢献している。[g]
11ヶ月間の運行で、積載率は90%を記録しており、CargoSprinterのネットワーク拡大が計画されている。[g]

なおイギリスでも同じような車両を使った鉄道貨物輸送プロジェクト「FMU Project」があり、2002年春の試験輸送を目標に進められている。[d]

さらに、世界的な宅配便会社のUPSは、CargoSprinterを発展させた車両"Express Shuttle"をヨーロッパで導入する構想を持っている。最高速度は160km/hとし、ディーゼルエンジンだけでなく、電化区間では電気モータも使用する。駆動装置は床下に搭載する。計画では12ユニットを導入し1999年10月から営業を開始する。
UPSはドイツポスト(ドイツの郵便局)と協力して開発を進める方針と1999年2月に報じられたが([i])、1999年6月にドイツポストはこれを拒否しドイツ鉄道の貨物部門(DB Cargo)と協力する道を選んだ。しかしUPSは単独で開発を進める方針。開発費は1億5千万米ドルとされている([i])。[j]
すでに営業を開始しているかは不明です(鈴木)

関連ページ

参考文献


2002年10月10日 更新
作成 2001年5月6日
Copyright(C) SUZUKI Yasuhiro
作者へのメール